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「資格があると転職（就職）に有利」という言葉を聞いたことがある人は多いのではないでしょうか。
資格は、専門的知識や自分のスキルの証明にもなり、企業側もあなたがどのくらいのスキルを持っているのかの判断材料となります。

しかし、世の中には多種多様な資格があります。

「転職に必要な資格とはいったい何か？」「どの業界にはどの資格が求められているのか？」など、今回は転職と資格に関する情報をまとめました。

これから転職活動を検討している方も、現在転職に向けて資格勉強をしている方も、ぜひご覧ください。

保有しているだけで漠然と「転職活動に有利になる」と思われがちな資格ですが、必ずしも有利に働くものだとは言い切れません。
様々な資格が存在する今の社会では、保有している資格が転職先で求められているものと一致するとは限らないのです。

例えば、「栄養士」などの資格をもっている方が不動産関係の仕事に転職する際に、不動産業に栄養士の資格が活かせるか？と聞かれたら答えに困りますよね。
しかし、調理師を目指す方が「栄養士」の資格を所有している場合は有利に働くでしょう。

このように、資格を取得する際には、「なぜその資格が必要なのか」「転職先の企業で求められているものなのか」ということを見極めるのが重要です。

そこで今回は営業職、IT、金融業への転職の際に強みとなる資格をご紹介します。

ビジネスキャリア検定とは、職務を遂行するうえで必要となる知識の習得や、実務能力の評価を行うことを目的とした試験です。
マネージャーや係長・課長などのリーダー職、ディレクター職を目指す方々に幅広く活用される資格で、営業、人事など８分野43試験から選択して受験できます。

階級は1級、2級、3級、BASIC級と分かれており、3級は企業での実務経験が3年程度あるリーダー職を目指している方、2級は企業での実務経験が5年程度あり、マネージャー相当職を目指す方が受験対象の目安とされています。
ビジネスキャリア検定に受験資格は設けられていませんので、誰でも受験可能となります。

「販売士」の資格は、商工会議所の検定資格で、デパート・専門店・スーパーなど、大規模小売店の販売員、売場責任者などを目指す方におすすめです。

この資格では、取扱商品に関する専門知識、売場や店舗を管理する能力などが身につきます。
階級は1級から3級まであり、どの級からでも受験できます。

平均合格率は60.6%です。

「中小企業診断士」は中小企業の経営課題に対応するための診断・助言を行う専門家で、国家資格では唯一の経営コンサルタント資格です。
企業のコストを削減する改善法を提案したり、利益を上げるためのアドバイスをしたり、コンサルティング業務に役立ちます。

試験は1次・2次とあり、1次試験は筆記試験です。
1次試験は科目別受験方式になっており、科目は、経済学・経済政策、財務・会計、企業経営理論、運営管理（オペレーション・マネジメント）、経営法務、経営情報システム、中小企業経営・中小企業政策の7科目です。

経営に関する幅広い知識と、深い見識が求められる非常に難しい内容の試験です。
民間の通信教育や・通学講座も多数開催されているので、検討している方はチェックしてみましょう。

平均合格率は30.2%です。

「基本情報技術者」とは、ITに関する必要な専門的な知識や技能、実践的な活用能力を問う資格です。
主な転職先は、コンピューターメーカー、ソフトウェア開発会社、ソフトウェア受託開発会社、Web系会社などになります。
業務としては、技術関連業務、システム設計、開発・運用などを行います。

平均合格率は28.5%です。

「税理士」とは、個人や企業の税金に関わるサポートを行う職業です。
「税理士」の業務には、税務関係（個人確定申告、税務書類作成、税務相談）、会計関係（財務諸表作成、会計帳簿記帳代行、財務関係）、経営相談などがあります。

試験は必須の簿記論、財務諸表論はじめ、所得税法、法人税法、固定資産税5科目です。
科目合格制のため、1科目単位で受験ができます。

平均合格率は18.1%です。

「DCプランナー」の「DC」とは「確定拠出年金」のことです。
「DCプランナー」は年金制度全般にまつわる専門的な知識に加え、年金に関わるライフプランのアドバイスなどを行う仕事です。
この資格を所持していると、銀行や証券会社など金融機関の企業や一般企業の人事課などの転職に役立つでしょう。

平均合格率は52.7%です。